認知症と老人ホーム
つい年のせいと考えがちですが、人や物の名前がなかなか思い出せない、何度も同じ言葉や行動を繰り返すなどの症状は、実はアルツハイマー病だったということは、よくあることです。
アルツハイマー病とは、脳を構成している神経細胞が、通常の老化に比べて、より速いスピードで、急速に失われていく病気です。その結果、認知症につながっていく病気です。
65歳以上の患者の、5パーセントが認知症と診断されています。そして、そのうちの、0パーセントが、アルツハイマー病に由来しているといわれています。その他、30パーセントは、脳梗塞や脳出血による脳血管性の認知症であるとされています。
老化による物忘れとは違って、認知症による物忘れには、いくつかの特徴があります。
例えば、老化の場合は、名前や日付などを、とっさに思い出すことができません。一方、認知症の場合は、体験した全てのことを忘れてしまいます。また、最近の出来事の記憶が、抜け落ちてしまうというとも、この病気の特徴です。
さらに、時間や自分のいる居場所の意識がなくなってしまいます。老化の場合は、そのようなことはありません。また、認知症の場合、幻覚や妄想を伴うこともよくあります。そして、人格崩壊を招くことすらあるのです。そのため、社会生活を送ることが困難になり、寝たきりになってしまいます。
認知症のお年寄りが、悪徳業者に騙され、全財産をとられてしまったというケースが、ニュースなどで報道されたりしています。
認知症をはじめ、知的障害、精神障害などの理由で、判断能力が不自由な方々に代わって、不動産や預貯金の管理をしたり、介護サービスなどの契約を結ぶ代行をしたりする制度として、「成人後見制度」という制度があります。
現在、全国各地に、認知症の老人を受け入れるための老人ホームも、増加してきています。また、入所後に認知症になった、あるいは症状が進行してしまった場合に、老人ホームが、当人に代わって福祉サービスの申請を行ってくれるケースもあります。
認知症(痴呆症)は、高齢化社会においては、身近な病気となりつつあるようです。
日本では現在、高齢化・少子化が急速に進んでいます。そして、そのことによって、高齢者の幸せを家族だけ支えていくことは難しくなっています。社会全体で、高齢者の幸せをの向上、維持をはかる仕組みを確立することはできないのでしょうか。昭和38年、高齢者の福祉の向上を図ることを目的とした「老人福祉法」が制定されました。高齢者の福祉とは、社会福祉制度の一分野で、老人福祉とも呼ばれているのです。特に、高齢者を対象とするサービスのことを指しています。
「老人福祉法」は、老人福祉の原理を明確にして、高齢者の心身の健康を保持しながら、生活を安定させるために、必要な措置を講じるために存在する法律です。かつて、すべての高齢者を対象として、その社会保障を担っていましたが、財政悪化により、現在では、「老人保健法」、「介護保険法」が適用されない場合に限り、老人の福祉を行う根拠として用いられるようになっているのです。
高齢者の福祉としては、在宅福祉と施設福祉の2種類があります。在宅福祉には、ホームヘルプ、ショートステイ、デイサービス、グループホームなどがあります。施設福祉は、特別養護老人ホーム、養護老人ホーム、老人介護支援センター、老人福祉センターなどがあります。軽費老人には、A型、B型の区分がありますし、ケアハウスはこのような種類の老人ホームの一種であるといえます。